健康で知的な「スマートシニア」のつかみ方

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2019年3月27日 日経MJ 学ぶ・磨く

店頭・接客で「なるほど」を

日経MJ(マーケティング・ジャーナル)に私へのインタビューを基にした8段抜き!の大きな記事が掲載されました。私がお話したことを小売り・流通業の方向けにかみ砕いて、わかりやすく解説しているところが感心します。

例えば、「スマートシニア」という言葉は、20年前の99年に初めて提唱したもの。当時の定義は「ネットを縦横に活用して情報収集し、積極的な消費行動を取る先進的な高齢者」でした。しかし、今回の記事では「健康志向が強く、インターネットを使いこなして情報を収集する知的な“スマートシニア”」という言い方をしています。

20年前の定義には「健康志向が強く」というのはなかったのですが、時代の変化がスマートシニアの質も変化させていると言えます。

また、2006年に提唱した「スマート・エイジング」の定義は「エイジングによる経年変化に賢く対処し、個人・社会が知的に成熟すること」ですが、今回の記事では「すこやかに晩年まで過ごす」

少しあっさりし過ぎの感もありますが、スマート・エイジングの究極のゴールが「平均寿命ほぼイコール健康寿命」ですので、的外れではありません。

効果をエビデンスで示せ

スマート・エイジングの4つの必要条件も1)運動 衰えは下半身から。下半身を鍛える、2)認知 ボケないために脳トレ、3)栄養 バランスのとれた食生活、4)社会性 人と関わる機会や習慣、と要点をついた記述。

そして、「賢いスマートシニアをつかむには?」の説明では、1)「健康にいい」「トクホ」「機能性食品」というだけでは納得しない、2)「薬事法を理由に説明できない」は言い訳でしかない、3)小売店の店頭では「エビデンス」を示せ、4)できなければ、詳細な説明ができるネットに客を奪われる、とあるのは小売り流通業をターゲットとした日経MJならではの整理。

小売店の販売員は知識をもって接客する必要がある」と最後にある文章は、小売業だけでなく、自社の製品・サービスを「健康にいい」と訴求したい全ての業種・業態に言えることです。

スマートシニアの増加はより健康志向が強く、情報武装したシニアが増加するということ

商品・サービス提供者は、「健康にいい」とは、どういう観点でどういいのかをきちんと説明できないと、消費者にそっぽを向かれることになります。

これを避けるには、最新の研究成果に基づく加齢科学を体系的にその道の専門家から学ぶことが有用です。

スマート・エイジング 人生100年時代を生き抜く10の秘訣

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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