会社と家族のために考えよう 社長の認知症とうつ

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日経トップリーダー2月号 特集

日経トップリーダー

会社の経営トップ向けの雑誌、日経トップリーダー2月号の特集「会社と家族のために考えよう 社長の認知症とうつ」に私のコメントが掲載されました。 特集の最初のページ「3つの備えで会社を守る」のコーナーに掲載されています。

ちなみに、そのページには、認知症による会社の混乱を防ぐ心得として、次の内容が記されています。

1.正しい知識を持ち、認知症は自分にも起こりうると認識する。
2.協力者を見つけ、自分が認知症になった場合の対策を話しておく。
3.定款変更・任意後見制度などで会社を守る仕組みをつくる。

なお、記事には「認知症にかかれば、もはや現役続行はかなわない」との記述がありますが、正確には「認知症が進行し、中度以上の状態になれば、もはや現役続行はかなわない」という方が正しいでしょう。

一方で、たとえ、認知症になったとしても、学習療法などの最新の対認知症療法を正しく行うことで、正常な状態に戻る可能性が十分あることを付け加えておきます。認知症は不治の病では決してありません。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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