格安スマホ、シニア飛びつく 品質と価格設定の妙

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日本経済新聞夕刊 201412月17日 読み解き現代消費

格安のスマートフォン(スマホ)がシニア層に人気 

格安のスマートフォン(スマホ)がシニア層に人気だ。口火を切ったのは既存の大手キャリアではなく、小売業のイオンである。2014年4月、端末代と通信料合わせて月額2980円(税別)で発売した格安スマホに、多くのシニアが飛びついたのだ。

格安スマホブームの口火を切ったのは小売業のイオンだった。同社の格安スマホの場合、購入者に占める50歳以上のシニア層の割合は50%に上るという。当初のモデルで指摘された通信速度の遅さなどの問題は、競合他社の新規参入が相次いで機能の向上が進んだ結果、徐々に解消されている。

10月に新規参入した楽天は月額利用料を2200円に抑えながら、高品質をうたっている。格安スマホの浸透は大手キャリアを脅かすほどになりつつある。

 なぜ、多くのシニアが格安スマホに飛びつくのか。理由はその価格設定にある

シニアが通信機器を購入する際、価格の基準を固定電話の料金に近い月額3000円に置くことが多い。従来型携帯電話では月額3300円程度だ。そう考えると、月額2980円は固定、携帯のどちらよりも安い。

月に8000円ほどかかる通信料がネックで、大手キャリアのスマホ購入に二の足を踏んでいた多くのシニアが飛びついたのも不思議はない。

女性専用フィットネスジムのカーブスは、70万人弱の会員の平均年齢が約60歳だという。シニアの健康不安を手軽に解消できる点が支持を広げた理由だが、月額利用料金を大手の半額近い5700円(税別)に設定したことも大きな要素だ。

「シニアは資産持ち」といわれるが、その資産は老後の高額出費への備えであり、日々の支出は抑え気味の人が多い。とはいえ、ただ価格が安ければよいというわけでもない。

重要なのは、品質とのバランスが厳しいシニア層の眼鏡にかなうという「価格設定の妙」にあることを心得るべきだろう。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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