2015トレンド予測50+世代 団塊、子供・孫引っ張る

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2015トレンド予測

日本経済新聞夕刊 20141224

私も参加している「トレンド&プライス面」の連載コラム「読み解き現代消費」の8人の執筆者が予測した「2015年の消費トレンド」についての特集記事が掲載されました。

浮かび上がったキーワードは、「消費に新たな主役」「リアルの復権」「新常識の芽生え」。私の発言が引用された箇所のみ、下記に掲載します。

消費に新たな主役

村田裕之氏が予想するのは「世代間の資産移転」13年4月に導入された子や孫への教育資金贈与非課税制度、16年度開始の「子どもNISA(少額投資非課税制度)」などを機に、シニア層の金融資産が次世代に移されることで、団塊ジュニア世代の家計に余裕が生まれることが期待される。

リアルの復権

「確かなもの、普遍の真理といった不易商品が流行」(村田氏) 予測不能な自然災害の多発、インターネットを通じた広く浅い人間関係……そんな「不確かさ」に不安や疑問を抱き、「確かなもの」「リアルなもの」「手触り感」などを求める心理が高まりそうだ。

シニア発トレンド、全世代に波及も

消費増税延期を理由に、厚生労働省は介護保険報酬の減額に踏み切ることになった。こうした流れも受けて「介護保険に頼らない介護予防・健康寿命延伸のための商品・サービスが質・量ともに充実していく」とみるのは村田裕之氏だ。

村田氏は「シニアによる社会起業パトロン制が盛んになる」とも予測。モノ消費よりも心を満たす「コト消費」を求めるシニアが「社会の課題解決のために活動している起業家やNPO法人、地域をテーマにした映画を制作している若手映画監督といったアーティストらの支援に向かう」(村田氏)。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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