シニア・子育て世代は敏感:食の安全は今

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201237日 日経MJ

震災一年を機に全国約3000人を対象に食の安全問題に対する調査を実施

日経MJ一面「食の安全は今」という記事に村田のコメントが掲載されました。この記事は、日経MJが震災一年を機に全国約3000人を対象に、食の安全問題に対する調査を行ったものです。

71.5%の消費者が、安全意識が高まったと回答していますが、60歳以上のシニア層は8割近くに上っていることがわかりました。以下は村田コメントの該当部分の抜粋です。

東北大学加齢医学研究所の村田裕之特任教授は「高齢になるほど、身近な親兄弟や友人の病気、介護のつらい姿を知っていて健康への意識が高まる」と指摘する。

 意外に高いのがシニア層の安全意識だ。調査で「震災・原発事故後、食の安全・安心への意識は高まったか」との問いに対して、60歳以上の8割近くが「はい」と答えた。割合は世代別で最も多く、子育て世代を上回る。原発事故から1年がたつ中で、60代の約8割が 「(安全への意識は)薄れていない」と答え、世代別で最も多い。

 村田教授は「高齢者は食べる量が少なくファミリー層と違い、食材を替えてもコストアップが小さい」。生産者による独自検査済みの食品や、輸送費がかかる遠くの食材も継続的に購入しやすいとみられる。

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この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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