高齢者に対するコンビニエント(便利な)ケア

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Stanford Social Innovation Review 2017年冬号

米国スタンフォード大学が発行する「Stanford Social Innovation Review 」2017年冬号の特集記事「高齢者に対するコンビニエントケア(Convenient Care for the Elderly)」に私へのインタビューをもとにした記事が掲載されました。

記事の内容は、超高齢社会の日本ではコンビニが地域の高齢者にとっての高度な生活インフラになっており、米国のコンビニとは大きく異なっているというものです。

特に2011年3月11日の東日本大震災発生後、被災地のコンビニの90%が2週間以内に営業再開し、おにぎりやパン、飲料を供給し、被災地の生活支援インフラとして真っ先に機能したことを挙げています。

また、最近は介護用品を陳列したり、ケアマネが常駐するコンビニも登場したりしており、超高齢社会の介護インフラとしての機能も持ちつつあることにも触れています。

さらには、日本のコンビニがアジアに広く展開しており、今後高齢化が進むにつれ、アジアでも日本同様、高齢社会の生活インフラになっていくことも予想しています。

米国生まれのコンビニが日本で独自の進化を遂げ、本家以上の高度化した業態になり、世界中に広がりつつあることは、日本人の美学・価値観に普遍性があるということで、大変好ましいことです。シニアビジネスでも同様の事例がどんどん生まれていくことを期待したいものです。

なお、この雑誌の配布は購読者限定ですが、来年1月19日には全文がオンラインで公開される予定です。

Stanford Social Innovation Review

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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