団塊ビジネスへのアプローチ法

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2005年1月31日 「UFJ総研 Issue of Management」2月号 特集

団塊世代という名称は、堺屋太一氏が名づけ、著書がヒットして以来、そう呼ばれ続けてきた。

年代あたりの人口が他の年代に比べて多いため、市場のボリュームゾーンとみなされてきた。

だが、経済成熟期の現代において、対象が団塊世代だというだけで、本当に市場のボリュームゾーンになるのだろうか。

答えは否である。その最大の理由は、高度成長時代と現代とでは、「市場の性質」が大きく異なるからだ。

(中略)

このように団塊世代に属する個人の消費行動は、非常に「多様」であり、団塊市場とは、「多様なミクロ市場の集合体」なのである。 これが高度成長時代の団塊市場と大きく異なる点だ。

モノが少ない高度成長期は、多くの人が、同じような収入レベルで、同じような生活スタイルを送っていた。このため、団塊市場はあたかも「均質のマス・マーケット」であった。

団塊世代と命名された時期には、その時代を象徴する言葉として的を射ていた。 ところが、広く一般化したこの言葉も、モノにあふれた現代には、もはやそぐわない。

もちろん、団塊世代と命名された四七年から四九年生まれの人口の多い世代が、いまも存在するのは事実である。だが、他の世代に比べて人口が多いことと、その世代の人たちが似通った消費行動をとることとは、別のことである。

顧客を「ひとくくり」に扱う見方は、いわば高度成長期の産物である。そして、高度成長期に成功体験をもつがゆえに、その呪縛から脱出できない経営者も依然多い。 だが、このような見方は、現代の多様性の強い団塊市場の性質に合っていないのである。

したがって、この「多様性市場(diverse market)への適応力」をもつことが、団塊ビジネス成功の要諦なのである。この多様性市場に適応するために、どのような工夫が必要なのかを事例を挙げてお話したい。

(本文より抜粋)

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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