2007年9月24日号 日刊工業新聞
団塊世代の多くが再雇用され、働き始めている。著者はこれらの人が本当に離職するまでの期間を「リタイア・モラトリアム」と定義した。この間、ほとんど役職から外されかつての部下に使われ、給料は半減する。ストレスの高まりでうつ病の増加なども予想されるが、著者はそんなことはないと反論する。
「解放型ライフスタイル」が形成され始め、このライフスタイルの受け皿となる商品・サービスを提供できる新しい企業が業績を伸ばすと指摘。
まず、自由時間の増加でスポーツクラブや、インターネットでの株取引が好調になり、「時間解放消費」の波が起き、続いて「自分探し消費」の波などが続いた後、会社員時代のコーポレーション・ミッションの実現を目指す消費行動が起きると分析する。可処分所得は意外に減らないなどと団塊世代を勇気づけてもいる。
