「オンライン帰省」は知らないが「家族とのビデオ通話」をしたい

新聞・雑誌
スマホでしてみたいこと(単位:%。上位のみ)

2020年8月5日 ブランド総合研究所

ブランド総合研究所が60歳以上のシニアで、デジタル化に気後れしていると危機感を持っている人を対象に実施の「スマホと帰省についての調査」に私のコメントが掲載されています。調査結果の要点は次の通りです。

1. 2020年の夏はシニアの2割弱しか帰省予定がない
2. 帰省をしない理由の9割は新型コロナウイルス感染症
3. 「オンライン帰省」という言葉は認知度が低い
4. スマホでしてみたいことのトップは「家族とのビデオ通話」
5. デジタル化の障壁は、価格と難しさ

私のコメントは次の通りです。

「オンライン帰省」の認知度が低いのは、オンラインによる帰省という考え方に実感が湧かないためと考えられる。

一方、スマホでしてみたいことのトップが「家族とのビデオ通話」であるのは、本当は帰省して家族との再会・交流を求める気持ちが強まっていることの表れだ。

スマホによるビデオ通話の価値・利便性をきちんと理解してもらい、使いやすい製品を整備すれば、60歳以上の層でも利用者がもっと増える可能性が大きい。

また、利用障壁の筆頭が「料金」である理由は、携帯電話・スマホの料金体系のわかりにくさにある。一見安いと思わせて契約すると追加料金が増えていく例がこれまで多く、警戒心が根強いためだ。

価格体系を簡素化し安心感を向上することが重要だ。さらに、操作方法が難しくないかの懸念も利用障壁となっている。年配者は老眼など目に不具合が多いため、字の大きさ・視認性の良い表示が不可欠だ。

調査結果全文は次から入手できます。

ブランド総合研究所

また、本内容は既に多くのメディアに掲載されています。

PRTimes

名駅経済新聞

観光経済新聞

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

村田 裕之をフォローする
メディア新聞・雑誌
シェアする
村田裕之オフィシャルサイト
タイトルとURLをコピーしました