IMプレスVol.93

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2004年2月1日 IMプレスVol.93

村田裕之
 
 
『アバウトシュミット』という映画を観たことがあるだろうか。ジャック・ニコルソンが主役を演じてアカデミー賞候補となった、アメリカの退職サラリーマンの物語だ。

退職してから毎日が日曜日状態になって、行くところもなく家で時間をもてあまし、娘ともうまくいかず喧嘩してしまう。

これを観ていると「これは、日本の映画にアメリカの俳優が出演して、アメリカで撮影したんじゃないの?」と思わずにはいられない。それくらい、日米のシニアの置かれている境遇は類似しているのだ。  

このように話すのは、日本でシニア市場分析の第一人者として活躍している村田アソシエイツの村田裕之代表である。村田氏に、日本より進んでいるアメリカのシニアビジネスの成功事例をご紹介いただくと同時に、日本における成功のカギを伺ってみた。

(中略)

次に日米の相違点を確認しておこう。 共通点はどちらも経済成熟国である、生活水準が高い、サービス産業化が進んでいる、
1ドル=120円で換算すると可処分所得もほとんど同じことなどだ。

人口当たりのインターネット普及率もほぼ同じ6割など情報機器も普及している。
一方、日本と異なる点は、国による社会保障制度が日本に比べ手薄なこと、国土面積が広大で土地が安いこと、人口密集地が少なく、人口分布が地理的に拡散していること、生活習慣病・肥満が桁違いに多く、人口の6割に当たる1億3,000万人も存在すること、フリーエージェント(大企業に属さずに独立して働く人たち)が労働人口の4分の1に当たる3,300万人もいることなどだ。

日本は80年以降急速に高齢化が進んだのに対し、アメリカは80年以前からある程度高齢化率が高く、リタイアメント・コミュニティなどの住宅産業が発達しており、日本より10~15年は進んでいる。

(本文より抜粋)

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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