運輸と経済 2月号 (財)運輸調査局

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2004年2月1日 運輸と経済 2月号 (財)運輸調査局

村田裕之
 
 
日米ともに生活水準が高い経済先進国であり、シニア世代のレジャーに対する基本的ニーズには共通点が多い。

だが、レジャー産業先進国である米国に比べ、日本におけるシニア世代向けの旅行商品は、まだ発展途上中の感が強い。

クルーズをはじめ米国の旅行商品は、これまで日本の旅行商品にも大きく影響を及ぼしてきた。

このため、まだ日本には存在しないが、米国でシニア世代に人気の旅行商品を研究しておくことは、近未来の商品開発に大いに役立つと思われる。

全米旅行産業協会の調査によると、99年における55歳以上の旅行者は1億7,900万人にのぼる。また、AARPの01年の調査によると、55歳以上の旅行者は、他の年齢層に比べて平均3倍旅行するという。

米国の旅行市場は巨大であり、そのけん引者であるシニア層に対しても、さまざまな旅行商品が存在する。

そのなかで、日本の商品にほとんど見られない先進的な特徴は、次の6つである。

1. シニア世代の体力を考慮した「年齢限定型商品」
2. スリル満点だが安全な「ソフト・アドヴェンチャー型商品」
3. 旅行関連サービスを全て含んだ「オールインワン型商品」
4. 駆け足観光ではなく滞在生活を楽しめる「長期滞在支援型商品」
5. 明確なテーマに沿って学べる「テーマ型学習商品」
6. 大学生活を体験できる「大学体験型商品」

以下、この項目に従い、その内容を見ていく。

(本文より抜粋)

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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