「シニア」つけない方がいい?

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7月19日 日経MJ連載 なるほどスマート・エイジング

シニアビジネスにおける鉄則の一つは、商品名に「シニア」とつけないことです。理由は「あなたはシニア」とレッテルを貼られると、差別的だと感じる人が多いためです。

ただ、映画や劇場、小売業が実施している「シニア割引」は比較的許容され、その例も挙げています。これらが許容されるのは当事者が経済的メリットを感じるからです。

しかしながら、これらは「シニア向けと言われるのは嫌だが、得だから割り切って使う」というのが本音です。

一方、商品名に「シニア」とつけないで便宜を図る例もいくつかありますが、うまくいった例は少ないです。ただし、うまくいっている例もあり、その違いが何かを解説しました。

本稿では、世代マーケティングの要は、実はターゲット顧客の呼び方ではなく、提供する価値であることを事例を挙げて述べています。

連載第1回で説明した通り、今後はスマート・エイジング志向の強いスマートシニアが増えていきます。そのスマートシニアにふさわしい割引の仕組みが求められていくことを述べています。

スマート・エイジング 人生100年時代を生き抜く10の秘訣

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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