遠方の親と災害時避難確認 携帯通じ日頃連絡/実家の近所と連携

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読売新聞8月19日 オトナの親子

読売新聞全国版の「オトナの親子」欄の「遠方の親と災害時避難確認」という記事に私への取材を基にした記事が掲載されました。(記事の写真は早々と友人が送ってくれました)

先月の西日本豪雨など最近自然災害が頻発しており、遠方に住む親がいつ災害に遭うか予想もつきません。そこで、子どもとしては日頃どのような備えが必要なのかについて聞きたいというのが取材依頼でした。

記事には「親に携帯電話を持ってもらうと、いざという時に連絡手段の幅が広がる」が、「買い与えても親があまり使わない例もある。それでは必要な時に役に立たない」と引用されています。

ここで言いたかったことは、「人は普段から使い慣れていないものは、災害発生時には絶対使わない」ということです。

これは私自身の実家が被災した2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災で体験したことです。

したがって、遠く離れて住む親に災害時に何らかのツールを使ってもらうには、災害のない普段から使い慣れてもらわなければ意味がありません

逆に言えば、災害発生時に使うものを、普段の生活のなかで使うようにしていくのが「災害対応力」の向上になるのです。

私の実家では常に風呂場に水を入れたバケツがいくつか並んでいます。これは地震が起きた際に真っ先に必要なのが水だったという体験からの知恵です。

自立して生きる力  スマートシニア・ビジネスレビュー 2004年10月25日 Vol. 61

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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