先見メディア探訪:リタイア・モラトリアム

新聞・雑誌

2007年9月15日号 先見経済

本誌連載でお馴染みの村田裕之氏の最新刊。一時期はよく聞いた「2007年問題」。氏はこの問題に対し、常に「2007年問題の本質は、いま言われているようなことではない」と主張してきた。本書では同問題の〈本質〉、そして〈意味〉、さらには〈解決策へのヒント〉まで、ときには科学的な解説も踏まえ、説明されている。

特に、本誌読者に多い経営者は、定年退職後の再雇用についてはよく考える必要がある。法律が変わり、企業は①65歳までの定年引上げ、②継続雇用制度の導入、③定年廃止のいずれかをとる義務ができた。現状、②が趨勢のようだが、これも運用の際は注意が必要。本書では、この問題にも実例を挙げ触れている。経営者必須の一冊だ。

(本文より抜粋)

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

村田 裕之をフォローする
メディア新聞・雑誌
シェアする
村田裕之オフィシャルサイト
タイトルとURLをコピーしました