高齢者住宅の目的は介護の提供?社会とのつながり?

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読売新聞大阪版 今日のノート 2月15日

かつて私がシニアビジネスの探索をしていた時、アメリカで「マザーカフェ・プラス」というシニア向けカフェのはしりを見つけました。

シカゴの東欧移民の多い街角のその店でいろいろ眺めていた時、ふと「人は歳を重ねるごとに価値観が多様になっていく」ということに気が付きました。

そこから、私のシニア市場に対する考え方が急速に結晶化し、それを体系的にまとめたのが2004年5月に上梓した「シニアビジネス『多様性市場』で成功する10の鉄則(ダイヤモンド社)」でした。

それから15年。今回、読売新聞からの取材を受けて、改めて私の処女作で述べた本質は何も変わっていないことを再認識しました。

これまで高齢者住宅の多くは、介護が必要で、自宅では一人で自立した生活ができない人のための受け皿でした。

しかし、平均寿命が延び、一人暮らしが増え、まだ要介護状態ではなくても、一人での孤独な生活に不安を持つ人が増えました。

つまり、高齢者住宅に対するニーズは、介護の提供だけでなく、孤独を解消し、生きる喜びを得られる「社会性」の提供に向かってきたのです。

社会性、つまり「社会との関わり」が得られることが価値の一つになってきました。

では、なぜ、人は高齢になると、社会との関わりを求めるのでしょうか?

この問いに対する私なりの考えを新著「スマート・エイジング 人生100年時代を生き抜く10の秘訣」「秘訣その9 他人(ひと)の役に立つことをする」に詳細を述べました。ご興味のある方はご一読下さい。

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この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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