新刊の森:団塊・シニアビジネス 7つの発想転換

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2006年3月27日 日経ビジネス3月27日号  

団塊世代を顧客として取り込む施策に躍起になっている企業は少なくない。しかし、シニアビジネスに詳しい著者は「誤解が生じている」と警鐘を鳴らす。

団塊世代を個々の消費行動という視座から見ると、それは決して「塊」ではなく、言わば「多様なミクロ市場の集合体」だと持論を述べる。

つまり一筋縄ではいかないということだ。多くの企業で”常道”とされているマーケティングの手法や売り方そのものが間違っていると指摘し、シニア市場に斬り込むヒントを挙げていく。

まずは市場調査の定番になりつつある「ネットアンケート」という手法について、シニアに関しては役に立たないと注意を促す。それよりも現場の販売員が記した「顧客ノート」や、顧客が綴った「ご意見はがき」などのアナログ情報を重視せよと言う。

さらにシニアは金銭的な価値よりも精神的な価値に重きを置くから「商品ではなく体験を売れ」と助言して、中高年向けパック旅行などの成功事例を示す。

また、練りに練った広告コピーよりも「商品惚れ込んだ顧客自身が『語り部』になると売れる」と言う。心の満足度を得たい顧客が「他人に自慢したくなるようなコミュニティ文化」を醸成できるような販売戦力が勝ちを呼び込むと説く。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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