米国「カレッジリンク型シニア住宅」

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日経ビジネス特集 老人ホーム革命

日経ビジネス 2012716日号 特集 老人ホーム革命

高齢入居者と若い学生とのハッピー・ハッピーの関係

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日経ビジネスの特集「老人ホーム革命」に私へのインタビューをもとにした記事が掲載されました。記事で触れられているのは、私が以前から提唱している「カレッジリンク型シニア住宅」の内容です。

カレッジリンク型シニア住宅については、最新著「スマート・エイジングという生き方」でも触れています。私たちは、この考え方を本年4月からスタートした「スマート・エイジング・カレッジ」の運営に役立てています。

また、私の記事のすぐ後に掲載されている特養の絹島荘は、東北大学と公文教育研究会とで開発した学習療法を取り入れ、認知症を患って入所した高齢者でも、認知機能を取り戻し、いまでは施設のスタッフのように活動をされているというところです。

実は絹島荘以外でも、学習療法を取りいれている全国の多くの高齢者施設では、こうした高齢者が活躍する事例がどんどん増えています。

今回の日経ビジネスの特集は、超高齢社会・日本の行くべき方向を示した大変有用な特集であり、ご一読をお勧めします。以下は、村田インタビュー記事の抜粋です。

米国、「大学内の老人ホーム」

米国では、大学の構内に老人ホームを併設するケースが急増している。老人ホームに詳しい村田裕之・東北大学加齢医学研究所特任教授によると、全米の約60大学で、構内にシニア向け住宅が併設されているという。

米東海岸ボストン郊外にあるラッセルカレッジでは、構内にシニア向け住宅を設置、その入居者が図書館や食堂などを利用し、講義も聴講している。

それだけではない。入居者が次々と教壇に立つ。ある高齢者は、歴史の講義で、自身の戦争体験を交えて「戦場から見た戦史」を語る。「生きた授業」は、現役の教授には出せない魅力を持っている。

元テレビアナウンサーだった老人が、朗読の発声テクニックを教える講座もある。こうした現役時代の職業キャリアを生かした授業が人気を博す。また、高齢者が学生の就職活動や恋愛の相談にも応じている。

「人生経験が浅い学生たちは、視野狭窄に陥りやすいが、老人からこれまでの体験や人生の教訓を教わることは、視野を広げることに大いに役立つ。同時に老人にもメリットがある。常に若者と接していることで、老人がファッショナブルで若々しい。施設が始まって5年が経つが、入居者の要介護率は3%と極めて低い」(村田氏)

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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