日刊工業新聞 7月26日

新聞・雑誌

2004年7月26日  日刊工業新聞
 
少子高齢化が進めば、ビジネスの狙いはおのずと「高齢」者にシフトしていく。日本でもここ数年、「シニアビジネス」が注目されてきた。

しかし”これぞ”という企業やサービスは登場していないに等しい。著者はその理由を、シニア市場をマス・マーケットととらえる従来型の考え方によるものだと指摘する。

団塊世代を含めたシニア市場は、マス・マーケットではなく「多様なミクロ市場の集合体」であり、シニア世代の「不」(不安、不満、不便)を発見してビジネスに生かすことが成功の秘けつ。

著者は、米国で大成功を収めたシニアビジネス事例をもとに導きだした「成功の鉄則」をさまざまな角度から解説。

「先駆者たちの市場を読む発想や工夫の視点にこそ学ぶべき」とも。成功事例の日本版コピーはうまくいくか?といった発想を変えなければ成功はなさそうだ。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

村田 裕之をフォローする
メディア新聞・雑誌
シェアする
村田裕之オフィシャルサイト
タイトルとURLをコピーしました