『先見経済』  
    団塊・シニア市場のゆくえ

             

 

日本は世界のシニアビジネスの魁とならなければならない

 
 

2010年1月1日号 先見経済

第37回 総集編:シニアビジネスのゆくえ
 

団塊・シニアビジネスは、いわゆる「二〇〇七年問題」と絡めて過去数年間、社会的注目を浴びた。二〇〇七年問題の象徴的な事例として、堺屋太一氏が文芸春秋に寄稿した「団塊世代が日経新聞をやめる日」という記事があった。その内容は、団塊世代が大量に退職するので、仕事のために読む日経新聞は読む必要がなくなるため、日経の読者が半減する、といったものだった。

しかし、実際二〇〇七年になっても日経新聞の読者はほとんど減らなかった。なぜなら本連載でも述べてきたように、定年を迎えた団塊世代が、これまで務めていた会社を退職したとしても、働くこと自体をやめなかったからだ。  

さらに〇八年後半にリーマンショックを端に起こった金融危機の影響で、団塊・シニアビジネスに対する熱が一気に冷めたように見える。だが、これは表層的なブームが終わったに過ぎない。本当の団塊・シニアビジネスは、実はこれからが本番なのである。その理由をこれからお話したい。

(本文より抜粋)



 

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