『先見経済』  
    団塊・シニア市場のゆくえ

             

 

アンケートの信憑性は選択肢や回答者の心理状態によって大きな差が現れる

 
 

2009年11月1日号 先見経済

第35回 シニア向けネットアンケート調査があてにならない理由(前編)
 

シニア市場に参入したいという企業担当者から必ず受ける質問の一つは、「シニアが何を必要としているか、そのニーズを知りたい」というものだ。そして、その回答を得るために彼らが頻繁に行なうのが市場調査である。

市場調査の定番として従来最も活用されてきたのは、紙によるアンケート調査だ。しかし、この手法は多大な時間と手間を要し、それゆえコストもかかるものだった。 これに代わって近年増えたのが、インターネットを活用したネットアンケート調査である。この手法だと紙によるアンケートにかかる時間や手間を大幅に短縮できる。

このため、一般企業だけでなく、最近は大手新聞社でも市場調査にネットアンケートを活用する例が増えている。 こうした状況を見ていると、ネットアンケートは、より安いコストで市場調査をしたい企業のニーズに応え、すっかり市民権を得ているかのようだ。

ところが、企業の現場では、ネットアンケートの調査結果が実際に新商品の開発や既存商品の改善にどれだけ役に立っているのか疑問に思っている担当者が意外に多い。調査会社に委託した綿密なアンケート調査に基づき開発した商品が、実際には売れないことが多いからだ。その大きな理由は、ネットアンケートという手法に構造的な限界があるためだ。

(本文より抜粋)




 

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