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村田裕之メディア掲載 2010年

星島日報 2010年11月21日 インタビュー
HK lags behind Japan and Taiwan in developing the senior market

 

香港の日刊紙 星島日報(中国語)にシニアビジネスに関する村田のインタビュー記事が掲載されました。 なお、この新聞記事は11月19日に香港で開催のAge-friendly Cities with Cooperation & Participation : The Asian Pacific Perspective Regional Conference の間に、主催の香港大学Chui教授、私、台湾、シンガポールからの出席者で行われた座談会がもとになっています。。

日経懇話会会報vol.128 連載 シニアビジネス豊国論
第6回 次の世代に「負の遺産」を残さないために

 

二一世紀の日本は、何をもって世界から尊敬される存在になれるのでしょうか。世界が注目する世界最速の高齢国家・日本。その日本が世界に先駆けて高齢社会に相応しい商品・サービス・制度を次々と生み出していく。それらが素晴らしいものであることで、日本と同様にこれから高齢化の諸問題に直面する多くの国から一目置かれるようになる。ITビジネスの分野では無理でも、シニアビジネスの分野ではそういう存在になれる可能性が十分にあるのです。

Print and More 10月号 インタビュー
Fur Best Ager sind "diversifiziertere Losungen gefragt"
 

ドイツのパブリッシング業界の経営トップが集まるVDZ Akademieが発行するPrint and moreの特集インタビューにに日本のシニア読者に関する村田のインタビュー記事が掲載されました。ドイツの出版業界もベビーブーマーの高齢化でどのようなメディアに変わっていくべきか大きな関心を持たれています。過去10年間の日本のシニア向けメディアの成功・失敗の体験は、彼らにもかなり参考になるはずです。

日経懇話会会報vol.127 連載 シニアビジネス豊国論
第5回 学習療法が高齢者と施設を変える

 

認知症は高齢化が進展する世界共通の大きな課題となっています。にもかかわらず、症状改善のための決定的な治療方法がありません。現状認可されている薬物はその効果が症状の初期段階にしか有効でなく、しかも高価で副作用が多いという問題があります。 このような背景から、学習療法を海外で説明すると、例外なく驚きの声が上がります。特に認知症人口の多い米国、高齢化率の高い欧州で注目されます。日本発の対認知症療法が海外でも利用される日が来るのはそう遠くないでしょう。

ハウジング・トリビューン5月28日号 特集 生活創造者がリードする日本の住まい 
もはや高齢者市場として一括りにはできないマーケットに
 

10年以上前にこれからの高齢者の新しいイメージであるスマートシニアが増えていくと予言しました。10年が経過して、この予言が見事に的中した典型がシニア住宅の市場です。5年前まで可能だった老人ホームの青田売りは、もはやできなくなりました。こうした変化を知らずに従来のイメージで販売しようとすると大変な苦戦を強いられます。

あんしんLife 6月号 どう読み解く団塊市場のこれから 
団塊市場というマスマーケットは 存在しない
 

団塊世代は年代あたりの人口が他の年代に比べて多いため、市場のボリュームゾーンとみなされてきました。しかし、経済成熟期の現代では、団塊世代を対象とする切り口だけでは市場のボリュームゾーンになりません。なぜなら、高度成長期に「均質の塊」だった団塊市場は、現代では「多様なミクロ市場の集合体」となっており、「市場の性質」が変わっているからです。

日経懇話会会報vol.126 連載 シニアビジネス豊国論 
第4回 大学との「ナレッジリンク」が市場を創出
 

本来、高等教育機関としての大学は、年齢で区切られた人生のある段階に一律に通過する場所ではなく、年齢にかかわらず「知的好奇心をもつ人の縁」で結ばれた「知縁コミュニティ」です。大学が知のネットワークの結節点として有効に機能することで、日本における大学のイメージが大きく転換し、大学が本来的な知の拠点として再生することが大いに期待されるのです。

学習療法シンポジウム09大阪講演・発表抄録集
学習療法 世界へ
  アメリカの高齢者の方は認知症になったらアリセプトしかないのかという感じで、半ばあきらめ、仕方がないと思っていらっしゃる方が非常に多いのです。ところが、その施設で学習療法を紹介したら、皆さんびっくりされました。「これは本当か?もし、これが本当ならミラクルじゃないか!」と。私たちの話が終わると、聴講された皆さんが一斉に押し寄せてこられ、「出し惜しみせずに、早く教えてくれ!」と盛んに言われました。
産学官連携ジャーナル 2010年3月号連載 
第3回 学びの力で認知症を改善する
  互いに組織文化が異なる「産」と「学」が長期に渡り連携し続けるために最も大切なものは何か。それは、世界中にいずれ訪れる超高齢社会をより良きものにしたいという思いと、そのための礎になるのだ、という強い信念を心の底から共有できるかである。 ほとんどの大学で産学連携の部署が設置され、産学連携という言葉が陳腐化し、形骸化した活動が増えている昨今、超高齢社会の出現は真に実のある産学連携の在り方を問うているのである。
日経懇話会会報vol.125 連載 シニアビジネス豊国論
第3回 日本のシニアに売れれば世界に通用
  なぜ、日本発のシニア向け商品が海外で売れるのでしょうか? 第1に、生活水準が似ている国どうしは、シニアのニーズも似ているのです。だから日本のシニアが求める商品は、他国のシニアにも求められる可能性が高い。 第2に、シニア市場とは「多様性市場」であり、きめ細かな対応力が求められます。 日本の集積化技術、日本人の細やかな情緒感覚、商品改善力が発揮されやすい分野なのです。
産学官連携ジャーナル 2010年2月号 連載
第2回 カレッジリンク型シニア住宅事業
  カレッジリンク(College-linked)の本質は、大学の知的資源と対象の知的資源とが結びついたナレッジリンク(Knowledge-linked)です。シニア住宅の入居者・スタッフと大学の学生・教職員がもつ「知のエネルギー」がつながること、つまり「知縁」によって従来存在しなかった新しい価値が生まれるのです。この価値を生み出せるかどうかは、ひとえに大学スタッフと住宅の入居者、スタッフ次第なのです。
不動産経済 2010年2月3日号 連載
第1回 逆転の発想でテレビを脳活性化に活用
  08年後半にリーマンショックを端に起こった金融危機の影響で、 団塊・シニアビジネスに対する熱が一気に冷めたように見えます。 しかし、これは表層的なブームが終わったに過ぎません。 本当の団塊・シニアビジネスは、実はこれからが本番なのです。 新連載ではその理由をお話ししていきます。
産学官連携ジャーナル 2010年1月号 連載
第1回 アンチ・エイジングからスマート・エイジングへ
  世界一の「超高齢社会」日本の動向は世界各国から注目されています。筆者は、高齢社会対策、特にシニアビジネスの面で日本は世界のリーダーになれると真面目に考えています。その理由は、日本で揉まれたシニアビジネスは世界で通用するからです。アンチ・エイジングのようなアメリカからの輸入ではなく、日本独自の強みを生かせば、日本の成長戦略はいくらでも描けるのです。


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